世界No1の総合モータメーカーである日本電産の工場で働きたいと思っている方や転職を考えている人のために役立つ情報をお伝えします!
日本電産ってどんな会社?
まず日本電産がどのような会社であるのかを簡単に企業情報や沿革から説明していきます。
企業情報
会社名 | 日本電産株式会社 |
設立年月日 | 1973(昭和48)年7月23日 |
本社所在地 | 京都府京都市南区久世殿城町338番地 |
資本金 | 877億8400万円 ※2016年3月末時点 |
代表者 | 代表取締役会長兼社長 永守 重信 |
売上高 | 2302億6000万円 ※2016年3月末時点 |
従業員 | 1985名 ※2016年3月時点 |
国内事務所 | 中央開発技術研究所(本社)、中央モーター基礎技術研究所、滋賀技術開発センター、長野技術開発センター、東京オフィス |
事業内容 | モーター事業、機械装置事業、電子・光学部品事業、その他事業 |
企業理念
①最大の社会貢献は雇用の創出であること
②世の中でなくてはならぬ製品を供給すること
③一番にこだわり、何事においても世界トップを目指すこと
CSR
CSRとは、企業が社会に対して責任を果たし、社会とともに発展していくための活動を指します。
日本電産におけるCSRは社会に貢献できる製品や技術を誠実につくりだす事業活動、そして地域の将来を見据えた地域の一員としての活動から成り立ちます。
沿革
年代 | 事柄 |
---|---|
1973年7月 | 日本電産株式会社を設立 |
1974年10月 | 米国に代理店をおく |
1976年4月 | 現地法人・米国日本電産(株)を設立 |
1984年2月 | 米国トリン社の軸流ファン部門を買収し、米国に現地法人・ニデックトリンコーポレーションを設立 |
1998年9月 | 株式を東京証券取引所市場第1部に上場、大阪証券取引所市場第1部に昇格 |
2001年9月 | ニューヨーク証券取引所へ上場 |
2006年12月 | 仏ヴァレオ社のMotors & Actuators事業を買収し、日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ(株)を設立 |
日本電産はどういった事業をしているの?
つづいて日本電産が行っている事業について詳しく説明していきます。
日本電産はブラシレスDCモーターの世界シェアNo.1メーカーです。
HDD用スピンドルモーターで世界シェアの80%を占めていることをはじめとして数多くの世界No.1製品を製造しています。
モーター
IT機器・OA機器だけでなく家電・AV製品、自動車や産業機器に至るまで幅広い分野でモーターは使用されています。
日本電産グループは、通信機器に用いる精密小型モーターから産業システム向けの超大型のものまで、豊富なラインナップを取り揃えています。
ファン
近年のコンピュータや家電製品等の高性能化を実現するために、様々な製品分野や用途においてファンモータを必要とするようになっています。
日本電産グループでは拡大著しい市場ニーズに対応すべく、高風量、高静圧、高効率にとどまることなく低騒音、低振動を追求しており幅広い商品を製造しています。
新分野の開拓
すべてのものがインターネットにつながるビッグデータ時代の中で重要となってくるIoT(アイオーティー:物のインターネット化)に関連した商品の開発を行っています。
自動運転技術、サービスロボット、掃除ロボット用モーターなど今までに培ってきた技術を用いて新たなビジネス分野の開拓を目指しています。
日本電産が工場ワーカーに求める条件とは?
日本電産の基本的な情報、詳しい事業内容について理解していただいたところで、次に日本電産の工場ワーカーとして働く上で知っておきたい採用情報について説明していきます。
仕事内容 | 研究や製品開発・設計、生産技術、品質保証・管理、工場管理など多岐にわたります。 |
勤務地 | それぞれの仕事により場所は異なりますが、基本的には京都、滋賀、長野のいずれかとなっています。 |
資格 | 経験者歓迎 例:半導体製品製造技能士など |
給与 | 希望を聞いてから就業する職務内容や自身の経歴内容をもとに決定します。 |
勤務時間 | 8:25~17:30 (実働8時間) |
※キャリア採用
また、日本電産では技術開発・設計に関してキャリア採用を行っています。
勤務地としては技術開発センターのある長野となっています。
日本電産の今後の展望はどうなっているの?
日本電産が工場ワーカーとして求めている人材について分かったところで、日本電産の今後の展望について紹介していきます。
日本電産は製品が市場シェア1位を獲得しているほどに海外でも評価が高く海外展開を進めています。
さらに日本電産は「Vision2020」という中期戦略目標を掲げています。
中国・アジア・米州・欧州に地域統括会社を設置し経営管理体制を確立することでの経営品質・経営効率の向上を行い、経営基盤をより強固にした上で自律成長とM&Aを軸として新中期戦略目標の達成を目指しています。
最後に
以上で日本電産についての記事は終わります!
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