電気工事の資格一覧と取得順序を徹底解説｜キャリアアップに必須の6選

電気工事の仕事でキャリアアップしたいと思ったとき、「どの資格から取ればいいのか」「取得の順番はどうすべきか」と迷う方は多いでしょう。電気工事に関連する資格は20種類以上あり、それぞれ対応できる工事の範囲や難易度が大きく異なります。

この記事では、電気工事士として働くうえで特に重要な資格を6つに絞り、難易度・合格率・取得順序をわかりやすく解説します。未経験から始める方も、すでに現場経験がある方も、自分のキャリアステージに合わせた資格選びの参考にしてください。

電気工事のスタート資格「第二種電気工事士」でできること・取り方

電気工事の世界に入るなら、まず目指すべき資格が「第二種電気工事士」です。受験資格の制限がなく、学歴・年齢・実務経験を問わず誰でも受験できるため、業界未経験の方にとって理想的なエントリー資格です。

第二種電気工事士でできる仕事の範囲

第二種電気工事士は、600V以下の低圧電気工事を行うことができます。具体的には、一般住宅・アパート・小規模な店舗や事務所の屋内配線工事、コンセント・照明器具の設置、分電盤の交換などが対応範囲です。

住宅の新築・リフォームに関わる電気工事がほぼすべて対象になるため、実際の工事現場で活躍できる範囲は非常に広いといえます。電気工事士法により、この資格がなければ低圧の電気工事を行うことは原則として禁止されているため、電気工事に携わる全員が取得を目指す基本資格です。

試験の合格率と難易度

第二種電気工事士の試験は年2回（上期・下期）実施されます。試験構成は「筆記試験（学科試験）」と「技能試験」の2段階で、筆記試験に合格した方が技能試験に進めます。

合格率は高めで、きちんと対策すれば初受験でも合格を狙えます。筆記試験は過去問の繰り返し演習が有効で、技能試験は候補問題13問すべての練習が鉄則です。工具・材料代が必要になりますが、技能試験対策キットを活用すると効率よく準備できます。

出典：一般財団法人 電気技術者試験センター

学科試験・技能試験の内容と対策

筆記試験の出題範囲は「電気理論・配線設計・材料と工具・法令」が中心です。計算問題が苦手な方でも、法令や配線図の問題だけで合格ラインの6割に達することが可能なため、得意分野を伸ばす戦略が有効です。

技能試験は事前に公表される候補問題13問の中から1問が出題されます。制限時間40分で配線作業を完成させる実技試験です。欠陥（接続不良・極性の誤り等）があると即不合格になるため、手順の正確さと時間配分が重要になります。

取得後のキャリアアップへの道筋

第二種電気工事士を取得した後のステップとして、多くの方が「第一種電気工事士」「電気工事施工管理技士」のどちらか、またはその両方を目指します。現場でのスキルを磨きながら3〜5年の実務経験を積むと、第一種や施工管理技士の受験資格を得られるケースが多いです。

現場の幅を広げる「第一種電気工事士」の受験資格と合格のポイント

第二種電気工事士に続く資格として、現場経験者が次に目指すのが「第一種電気工事士」です。対応できる電圧の範囲が大幅に広がり、大規模な建物や工場・ビルの電気工事を担当できるようになります。

第一種と第二種の違い

最も大きな違いは、扱える電気工事の範囲です。第二種が600V以下の低圧工事のみを対象とするのに対し、第一種は最大電力500kW未満の自家用電気工作物（高圧・低圧）の工事が対象になります。工場・商業ビル・病院・ホテルなどの電気設備工事が行えるようになるため、仕事の幅と単価の両方が上がります。

受験資格と実務経験の条件

第一種電気工事士の試験自体は誰でも受験できます。ただし、「免状（資格証）の交付」には実務経験が必要で、電気工事士法施行規則に基づき、以下のいずれかの条件を満たす必要があります。

• 第一種電気工事士として3年以上の実務経験
• 大学・高専で電気工学系の課程を修了後、3年以上の実務経験
• 高校・中学で電気工学系の課程を修了後、5年以上の実務経験
• 上記以外の場合、5年以上の実務経験

試験合格後、実務経験が不足していても「合格通知書」を保有したまま実務を積み、後から免状申請ができます。若手でも先に試験合格を目指すことが戦略的に有利です。

試験の難易度と合格率

第一種電気工事士の試験は、筆記試験の合格率が50%前後、技能試験が60%前後と、第二種よりも難易度が上がります。筆記試験では高圧受電設備・電気理論・法規などが出題範囲に加わり、計算問題の難易度も上がります。

合格のポイントは過去問の反復です。第一種も過去問の出題パターンが繰り返されることが多いため、過去5〜10年分を繰り返すことが合格への近道です。

認定電気工事従事者との違いも確認

「認定電気工事従事者」は、第二種電気工事士の免状を持ち、講習を受講することで取得できる資格です。低圧に限定した自家用電気工作物（コンセント・照明など）の工事が可能になります。第一種電気工事士よりも取得ハードルが低く、自家用設備への対応範囲を広げたい方には有効な選択肢です。

出典：経済産業省 電気工事士制度の概要

管理職を目指すなら「電気工事施工管理技士」の難易度と年収を確認

電気工事士として現場経験を積んだ後、現場監督・管理職へのステップアップを目指すなら「電気工事施工管理技士」が有力な選択肢です。施工管理技士は電気工事士と異なり、工事を「行う」ではなく「管理・監督する」立場の資格です。

2級電気工事施工管理技士の受験資格と難易度

2級電気工事施工管理技士は、第一次検定のみであれば17歳以上なら受験資格なしで受験可能です（2021年の法改正後）。第二次検定（実地）には一定の実務経験が必要ですが、まず第一次検定に合格することで「技士補」の称号が得られます。

合格率は第一次検定が50〜60%程度、第二次検定が60〜70%程度です。電気理論よりも工事管理・法令・安全管理の知識が問われるため、現場経験を持つ方には取り組みやすい内容です。

1級電気工事施工管理技士で広がる活躍の場

1級電気工事施工管理技士は、監理技術者として大規模工事（請負金額4,500万円以上）の現場を1人で担当できる資格です。建設業界では「監理技術者の設置義務」があるため、1級保有者は企業にとって非常に重要な人材となります。

合格率は第一次検定で40〜50%程度、第二次検定で50〜60%程度と、2級よりも難易度が上がります。出題範囲が広く、記述式の論述問題もあるため、しっかりとした準備が必要です。

施工管理技士の平均年収

電気工事施工管理技士の年収は、経験・企業規模・資格グレードによって異なりますが、一般的な目安は以下の通りです。

1級取得後に監理技術者として大手ゼネコンや専門工事会社で活躍する場合、700〜900万円を超えるケースも珍しくありません。

電気工事士との違い・取得する順番

電気工事士は「工事を実施する」資格、施工管理技士は「工事を管理・監督する」資格という位置づけです。現場でのキャリアパスとしては、第二種電気工事士 → 第一種電気工事士 → 2級施工管理技士 → 1級施工管理技士という順序が王道です。施工管理技士の受験には実務経験が必要なため、まず電気工事士として経験を積むことが前提となります。

出典：一般財団法人 建設業振興基金 電気工事施工管理技術検定

高圧設備を任される「電気主任技術者（電験）」の種類と難易度

電気工事士とは異なるキャリアルートとして、「電気主任技術者（電験）」があります。電験は「工事を行う」資格ではなく、電気設備の「保安・点検・管理」を担う資格です。ビル管理や工場の設備管理などで重宝され、取得難易度は高いものの年収面での評価も高い資格です。

電験三種・二種・一種の違い

多くの方が最初に目指すのは第三種（電験三種）です。ビル・工場・病院など身近な電気設備の管理に関われる資格で、「電気系最難関クラスの国家資格」としても知られています。

電験三種の合格率と難易度

電験三種の合格率は、科目合格制度になった2023年度以降でも全科目一括合格の場合は10〜15%前後と低く、難易度は非常に高いです。4科目（理論・電力・機械・法規）すべてに合格する必要があり、理論と機械は特に高度な数学・物理の知識が求められます。

科目合格は3年間有効なため、3年計画で1〜2科目ずつ攻略する戦略が現実的です。独学よりも通信講座や予備校を利用することで合格率が大幅に上がります。

出典：一般財団法人 電気技術者試験センター

電験取得後のキャリアと年収

電験三種を取得すると、電気設備の保安管理を担う「電気主任技術者」として選任される立場になれます。特にビル管理・設備管理・工場保全の求人で非常に高い評価を受けます。電験三種保有者の年収相場は500〜700万円程度で、経験を積んで電験二種を取得すると700〜900万円以上も視野に入ります。

電験と電気工事士の役割の違い

電験は「設備の保安管理」、電気工事士は「工事の施工」という役割の違いがあります。両方を取得している人材は「工事もできて管理もできる」として市場価値が高まります。ただしキャリアの方向性が異なるため、自分が「施工の現場」と「設備管理」のどちらを目指すかで、優先して取得する資格を選ぶとよいでしょう。

認定電気工事従事者・消防設備士など、電気工事に関連するその他の資格

電気工事士・施工管理技士・電験以外にも、電気工事の現場で役立つ資格があります。組み合わせることで対応できる仕事の幅が広がり、年収アップや転職でのアピールにもつながります。

認定電気工事従事者

第二種電気工事士の免状取得後に、所定の講習（1日）を受講することで取得できます。自家用電気工作物の低圧部分（コンセント・照明設備等）の工事が可能になります。実務経験不問で取得しやすいため、第二種電気工事士取得後のファーストステップとして活用する方が多いです。

特種電気工事資格者（ネオン・非常用予備発電装置）

ネオン工事や非常用予備発電装置の工事を行うための資格です。認定機関（一般財団法人 電気工事技術講習センター）が実施する認定講習・資格試験を経て取得します。ネオンサイン工事などの特殊工事に携わりたい方に必要な資格です。

消防設備士（甲種4類）

自動火災報知設備・感知器の設置工事を行うには消防設備士甲種4類が必要です。電気系の知識が活かしやすく、電気工事士の資格があると受験資格を得やすいことも特徴です。ビル管理・防災設備会社では特に重宝されます。

工事担任者（電気通信）

電話回線・インターネット回線などの端末設備の接続工事を担当する資格です。電気工事士と工事担任者の両方を持つことで、電力系統から通信系統まで幅広い工事に対応できる技術者として活躍できます。

出典：電気技術者試験センター 特種電気工事資格者認定講習

キャリアアップを見据えた資格取得の順番と転職市場の動向

電気工事の資格は、闇雲に取得するよりも「自分が目指すキャリア」に合わせた順序で計画的に取得することが重要です。以下では、よくある3つのキャリアパスと資格取得の順番を紹介します。

未経験から始める場合の資格取得ロードマップ

電気工事未経験からスタートする場合の標準的なロードマップは次の通りです。

• 入社〜1年目：第二種電気工事士を取得（試験準備期間：3〜6ヶ月）
• 1〜3年目：現場で実務経験を積みながら第一種電気工事士を受験・合格
• 3〜5年目：2級電気工事施工管理技士を取得し、主任技術者として現場を担当
• 5〜8年目：1級電気工事施工管理技士を取得し、監理技術者へ

多くの企業では資格取得費用の補助制度を設けているため、入社前に「資格取得支援制度があるか」を確認することが重要です。

現場から管理職へのステップアップ

電気工事士として現場経験を5年以上積んだ方が管理職を目指す場合、1級電気工事施工管理技士の取得が最優先です。監理技術者として工事全体を管理できるポジションになれば、年収600〜900万円の求人も現実的な選択肢になります。

また、施工管理技士と並行して電験三種を目指す方もいます。両資格を持つことで「施工もできて保安管理もできる」希少な人材になれます。

資格取得を支援する会社を選ぶポイント

転職・就職先を選ぶ際は、以下の点を確認しましょう。

• 受験費用・テキスト代の会社負担制度があるか
• 資格取得後に手当（資格手当）が支給されるか
• 試験前に勉強時間を確保できる業務量か
• 先輩社員が資格を持っており、社内でノウハウが共有されているか

資格手当は月5,000〜30,000円程度を支給する企業が多く、年収換算で6〜36万円の差がつきます。資格取得に積極的な企業を選ぶことが、キャリアアップの速度に直結します。

電気工事の資格を活かせる転職市場の動向

建設業界では2024年4月から時間外労働の上限規制が適用されており、現場の生産性向上が急務となっています。その結果、施工管理技士や電気工事士の資格保有者は転職市場での需要が高まっており、特に1級施工管理技士の有資格者は売り手市場が続いています。

電気工事は再生可能エネルギー設備（太陽光・蓄電池）の普及や、データセンター・半導体工場の新設ラッシュにより工事量が増加傾向にあります。資格を持った電気工事士・施工管理技士は今後も安定した需要が見込まれます。

よくある質問（Q&A）

Q. 電気工事士と電気工事施工管理技士はどちらを先に取るべきですか？

基本的には電気工事士（第二種）を先に取得することを推奨します。電気工事施工管理技士の受験には実務経験が必要なため、まず現場に入れる資格として電気工事士を取得し、経験を積みながら施工管理技士を目指すのが王道ルートです。

Q. 第二種電気工事士は独学で合格できますか？

筆記試験は独学でも十分合格可能です。過去問集（市販テキスト）を繰り返し解くことで、多くの方が3〜4ヶ月の学習で合格しています。技能試験は工具と材料を用意して実際に練習する必要があるため、候補問題13問を事前に練習しておくことが合格の必須条件です。

Q. 電験三種と電気工事士はどちらが難しいですか？

電験三種のほうが大幅に難しいです。第二種電気工事士の合格率が60〜70%程度なのに対し、電験三種の全科目合格率は10〜15%前後で推移しています。数学・物理の高度な知識が必要な電験三種は、電気工事士とは全く異なるレベルの学習が求められます。

Q. 電気工事の資格取得にかかる費用はどれくらいですか？

第二種電気工事士の場合、受験料（筆記+技能）が約9,600円、テキスト代が3,000〜5,000円程度、技能練習用の材料・工具キットが10,000〜20,000円程度です。合計3〜4万円が目安です。多くの企業が受験費用を補助する制度を設けているため、就職・転職先の支援制度を事前に確認しましょう。

まとめ：電気工事の資格はキャリア設計から逆算して取得しよう

電気工事に関連する資格には、第二種・第一種電気工事士、電気工事施工管理技士（1・2級）、電気主任技術者（電験三種等）など、さまざまな種類があります。どの資格を取るべきかは、「現場作業を続けたいのか」「管理職を目指したいのか」「設備管理の方向に進みたいのか」によって大きく変わります。

まずは第二種電気工事士を取得して電気工事業界に入り、経験を積みながら次の資格を計画的に目指すことが、着実にキャリアアップするための基本戦略です。資格取得支援が充実した職場を選ぶことも、キャリアを加速させる重要なポイントです。

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