建築設備士の求人は、ゼネコンや設計事務所、設備工事会社など幅広い企業で募集されています。資格を持つ人材は不足傾向にあり、未経験からの転職や資格取得後のキャリアアップでも需要が高まっています。

この記事では、建築設備士の募集動向、年収相場、受験資格、応募時に見られるポイントまで、転職を考えている方向けにわかりやすく解説します。

この記事のPOINT

監修:ジョブハウス建設 鈴木実(すずき・みのる)。技術士紹介歴35年、紹介実績1,200名を誇る建設コンサルタント業界の転職のプロ。

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建築設備士とは?資格の概要と募集される仕事内容

建築設備士は、空調・換気・給排水衛生・電気・防災といった建物設備の設計や工事監理を担う国家資格です。建築士に対して専門的な助言を行う立場として、設計事務所や建設会社の求人でも高く評価されています。

建築設備士の資格概要

建築設備士は、国土交通大臣登録試験実施機関である公益財団法人建築技術教育普及センターが実施する試験に合格することで取得できる国家資格です。

受験には実務経験が必須となる点が特徴で、未経験のまま独学だけで取得することはできません。

出典:建築技術教育普及センター 建築設備士試験

建築士法上も明確に位置づけられた資格であり、建築士とは別の専門資格として、設備分野に特化した助言・監理を行う点が特徴です。

建築設備士が担う設計・工事監理の仕事内容

主な仕事は、建物の空調・換気・給排水衛生・電気設備などの基本計画から実施設計、工事監理までを一貫して担当することです。

設計段階では建築士と打ち合わせを重ね、省エネ性能や法規制への適合、コストバランスを踏まえた設備計画を提案します。

工事段階では、設計図どおりに施工されているかを現場で確認する工事監理業務も担います。

担当する物件はオフィスビルや商業施設、病院、マンションなど幅広く、建物の用途によって求められる設備知識も変わってきます。

建築設備士と建築士の違い

建築士が建物全体の意匠・構造・設備を統括する立場であるのに対し、建築設備士は設備分野の専門家として建築士をサポートする役割です。

建築士単独では対応が難しい複雑な設備計画において、専門的な助言を行う点が大きな違いといえます。

建築士法では、延べ面積2,000㎡を超える建築物の設備設計・工事監理を行う際、建築士が建築設備士の意見を聴くよう努める規定も設けられています。

出典:総合資格学院 建築設備士とは

建築設備士の資格区分(意匠系・設備系)

建築設備士の資格自体に明確な区分はありませんが、実務では出身分野によって「意匠寄り」「設備設計寄り」といった得意領域の違いが見られます。

求人票でも「空調・衛生設備の設計経験者歓迎」「電気設備の実務経験者優遇」など、専門領域を明示した募集が多い点が特徴です。

応募時には、自分がどの設備分野を得意としているかを整理し、求人票の歓迎条件と照らし合わせておくと、書類選考の通過率を高めやすくなります。

建築設備士とは?資格の概要と仕事内容

建築設備士の求人・募集動向|どんな企業が募集しているか

建築設備士の求人は、企業の種類によって求められる経験や募集の傾向が異なります。ここでは主な募集元別に特徴を整理します。

ゼネコン・設計事務所の募集傾向

大手ゼネコンや設計事務所では、大規模建築物の設備設計・監理を担う人材として建築設備士の募集が継続的に行われています。

特に大手ゼネコン・設計事務所の求人では、年収700万円以上の待遇が提示されるケースも見られます。

出典:ベスキャリ建設 建築設備士の年収は?主な就職先と求人例

求人票では実務経験3〜5年以上を条件とするケースが多く、即戦力として設計・監理を任せられる人材が求められる傾向にあります。

設備工事会社・サブコンの募集傾向

空調・衛生・電気設備の工事を専門とするサブコン(専門工事会社)でも、施工図作成やBIMオペレーターとしての募集が増えています。

現場経験を重視する求人が多く、施工管理技士などの関連資格との併願・併有が歓迎される傾向にあります。

近年はBIMを活用した施工図作成のニーズが高まっており、CADに加えてBIMソフトの操作経験があると選考で有利に働きます。

官公庁・自治体の募集

公共施設の営繕部門や自治体の建築課でも、建築設備士の知見を持つ技術職員の募集が行われています。

公務員採用の場合は年齢制限や採用試験があるため、民間からの転職では中途採用枠・任期付職員の求人を確認するとよいでしょう。

公共施設は病院・学校・庁舎など社会インフラに直結する建物が多く、安定した雇用のもとで長期的なキャリアを築きやすい点も魅力です。

未経験・第二新卒向け求人はあるか

建築設備士の資格そのものは実務経験がないと取得できませんが、設備設計・施工管理の未経験者を採用し、入社後の実務経験を通じて資格取得を支援する求人も存在します。

第二新卒や異業種からの転職を考えている場合は、まず設備設計・施工管理職としての求人に応募し、実務経験を積みながら受験資格を満たすルートが現実的です。

入社後はCADの使い方や図面の読み方から研修が始まる企業も多く、未経験者でも段階的にスキルを身につけやすい環境が整っています。

建築設備士の求人・募集動向
鈴木実のコメント

建築設備士の年収相場と募集時の待遇

建築設備士の求人に応募する前に、年収相場を把握しておくと条件交渉の目安になります。

平均年収と年代別の推移

建築設備士の平均年収はおよそ500万〜641万円とされ、年収レンジは230万〜1,400万円と企業規模による差が大きい点が特徴です。

年代別に見ると、30代で500万〜700万円、40代以降は700万円以上を目指せるケースが多く見られます。

年代 年収目安(万円)
20代 400〜500
30代 500〜700
40代以上 700〜

出典:施工管理求人.com 建築設備士の年収相場

転職エージェント経由の支援実績では、設備設計職の平均年収は740万円前後というデータもあり、経験者採用ではさらに高水準の求人も見られます。

出典:JAC Recruitment 設備設計の転職事情

資格手当の相場

企業によっては、建築設備士の取得者に対して月1万〜10万円程度の資格手当を支給しています。

ただし手当の有無や金額は企業ごとに差が大きいため、現職で手当がない場合は転職によって年収を底上げする方が効果的なケースもあります。

資格手当のほかにも、住宅手当や資格取得のための受験費用補助といった福利厚生を用意している企業もあり、求人票では手当欄をあわせて確認するとよいでしょう。

就職先別の年収比較

就職先によっても年収水準は異なります。設備設計事務所や大手ゼネコンでは比較的高水準、中小の設備工事会社ではやや控えめな傾向です。

就職先 年収目安(万円)
大手ゼネコン 700〜
設計事務所 550〜800
設備工事会社 450〜650

独立系のコンサルタントとして活動する場合は案件単位の報酬となるため、経験や実績次第で年収1,000万円を超えるケースもあります。

年収アップにつながる資格の組み合わせ

建築設備士単体でも評価されますが、一級建築士や電験三種、管工事施工管理技士などと組み合わせることで年収700万〜1,000万円超の求人も現実的な射程に入ります。

複数資格を持つ人材は希少性が高く、転職市場でも強い交渉材料になります。

設備設計一級建築士や消防設備士など、関連分野の資格を段階的に取得していくことで、対応できる業務範囲と年収の両方を広げていけます。

建築設備士の年収相場と募集時の待遇

建築設備士の募集に応募する際の条件・受験資格

建築設備士の求人に応募する前提として、資格そのものの受験資格や取得ステップを理解しておく必要があります。

受験資格(実務経験年数)

建築設備士試験の受験資格は、保有資格に応じて実務経験年数が異なります。

  • 一級建築士・1級管工事施工管理技士など:資格取得後実務経験3年以上
  • 電気主任技術者(第一種・第二種):資格取得後実務経験6年以上
  • 資格を持たず建築設備の実務経験のみの場合:実務経験9年以上

出典:建築技術教育普及センター 建築設備士試験

試験の概要と合格率

試験は第一次試験(学科)と第二次試験(設計製図)の2段階です。2024年度の合格率は、第一次試験33.3%、第二次試験53.4%、総合21.5%となっています。

決して易しい試験ではないため、実務と並行して計画的に学習時間を確保することが合格の鍵になります。

出典:スタディサプリ進路 建築設備士になるには

第一次試験は建築一般知識・建築法規・建築設備の3科目、第二次試験は基本計画と基本設計製図で構成され、幅広い知識が問われます。

資格取得までのステップ

未経験からの場合、まずは設備設計・施工管理職として就職し、実務経験を積みながら受験資格を満たすのが一般的な流れです。

学習には、公式テキストや過去問題集を使った独学のほか、資格学校の対策講座を利用する方法もあります。『建築設備士 学科・製図試験合格対策』(Amazon)のような対策本もよく利用されています。

実務と並行しての学習となるため、半年〜1年程度の学習期間を見込んで計画を立てる人が多い傾向にあります。

資格取得後にできる業務範囲の広がり

建築設備士を取得すると、一級建築士の受験資格が得られるほか、専任技術者・主任技術者として現場に配置できるなど、業務範囲が大きく広がります。

関連資格の受験科目免除など、キャリアアップの選択肢が増える点も大きなメリットです。

実務経験5年以上を満たすと、防火対象物点検資格者の受験資格も得られ、消防用設備の点検業務にも関わりやすくなります。

建築設備士の受験資格と取得ステップ
鈴木実のコメント

建築設備士の求人に応募する際のポイント・転職成功のコツ

資格を活かして転職を成功させるには、応募先選びと自己アピールの両方が重要です。

応募書類・面接で見られるポイント

面接では、これまで担当した設備の種類や規模、工事監理での具体的な役割を数字を交えて説明できるかが評価されます。

「空調設備の実施設計を3年間担当し、延床5,000㎡規模の物件を主担当として完了させた」など、具体的な実績を整理しておきましょう。

職務経歴書には、担当した設備の種類(空調・衛生・電気)と役割(設計・監理・積算など)を分けて記載すると、実務内容が伝わりやすくなります。

未経験からのキャリアチェンジのコツ

異業種から目指す場合は、まず設備設計・施工管理のアシスタント職などで実務経験を積むのが近道です。

入社後の資格取得支援制度がある求人を選ぶと、学習時間の確保や受験費用の補助を受けられる場合があります。

会社選びの際は、教育体制の有無や先輩社員の資格取得実績を面接で確認しておくと、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

転職エージェント活用のメリット

建設・設備分野に特化した転職エージェントを利用すると、非公開求人の紹介や年収交渉の代行を受けられるメリットがあります。

業界に詳しいアドバイザーに相談することで、自分の経験がどの求人で評価されやすいかを客観的に把握できます。

非公開求人には好条件の案件が含まれることも多く、自分で検索するだけでは出会えない求人に出会えるのも利点です。

将来性・脱炭素/省エネ分野での需要拡大

脱炭素・省エネ・ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)関連の需要拡大に伴い、建築設備士の専門性は今後さらに市場価値が高まると見込まれています。

省エネ設計やスマートビル分野への知見を広げておくことも、長期的なキャリア形成につながります。

今後は建築物省エネ法への対応やIoT設備の導入支援など、設備士に求められる知識の幅もさらに広がっていく見通しです。

求人に応募する際のポイント・転職成功のコツ

建築設備士の募集に関するよくある質問

Q. 建築設備士は未経験でも目指せますか?

建築設備士の資格自体は実務経験がないと受験できませんが、未経験から設備設計・施工管理職に就職し、実務経験を積みながら受験資格を満たすことは可能です。資格取得を支援する求人を選ぶことで、学習と実務を両立しやすくなります。

Q. 建築設備士の求人はどこで探せますか?

ゼネコン、設計事務所、設備工事会社の求人サイトのほか、建設業界に特化した転職エージェントでも非公開求人を含めて紹介を受けられます。官公庁の技術職員募集も選択肢のひとつです。

Q. 建築設備士の年収はどのくらいですか?

平均年収はおよそ500万〜641万円で、年代や就職先によって230万〜1,400万円と幅があります。大手ゼネコンや設計事務所では700万円以上の求人も見られます。

Q. 建築設備士を取得すると一級建築士の受験資格が得られますか?

はい。建築設備士を取得すると、一級建築士の受験資格が得られます。設備分野からキャリアを広げたい方にとって大きなメリットです。

Q. 建築設備士の求人は何歳まで応募できますか?

年齢上限を明確に定めている求人は少なく、実務経験や保有資格が重視される傾向にあります。30代〜40代の転職が中心ですが、管理職候補として50代の求人が出ることもあります。

建築設備士の求人・募集は、ゼネコンから設計事務所、設備工事会社まで幅広く、資格を活かせる場面が多いのが特徴です。年収相場や受験資格を理解したうえで、自分の経験に合った求人を選ぶことが、転職成功への近道になります。

未経験からでも、実務経験を積みながら資格取得を目指せる求人は存在します。まずは自分の希望条件に合う求人を探すところから始めてみましょう。

鈴木実のコメント
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著者:ジョブハウス建設 編集部

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